
北海道・札幌エリアで人材採用を検討する際、採用担当者から選ばれることの多い求人メディアのひとつが「ジョブキタ」です。しかし、「実際にどのようなメリットがあるのか」「自社の採用ニーズに合っているのか」と悩む採用担当者様も多いのではないでしょうか。
この記事では、ジョブキタの特徴や掲載するメリット、料金の考え方、他メディアとの違い、向いている企業などを分かりやすく解説します。自社に最適な求人メディア選びの参考として、ぜひお役立てください。
「ジョブキタ」は、発行から40年以上の歴史と信頼を持ち、最大の強みは「Web」と「フリーペーパー(情報誌)」の2軸で展開している点にあります。この「Web×紙」のマルチチャネルにより、地元の幅広い転職者・求職者にアプローチすることが可能です。
目次
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ジョブキタに掲載するメリット
1.Webと誌面の両方でアプローチできる
2.北海道で働きたい求職者へ届きやすい
3.合同企業説明会などと連携できる
4.地域採用では費用対効果を高めやすい - ジョブキタの掲載料金
- ジョブキタで採用成果を出すためのポイント
1.掲載前に確認したいポイント
2.受け入れ体制と選考フローの整備
3.応募を増やすための原稿作成3つのコツ
4.応募が来ないときの改善方法 - よくある質問
- まとめ
ジョブキタとは?
ジョブキタは、株式会社北海道アルバイト情報社が運営する、北海道の正社員・契約社員向けに特化した求人・転職の総合サービスです。求人メディアをはじめ、人材紹介サービスや新卒向けサービスなどを展開し、北海道の採用・就職・転職を支援しています。
ジョブキタの前身である「CLUE」は1985年に創刊され、2008年にジョブキタとして新創刊。長年にわたって北海道の社員向け求人情報を発信してきた実績があります。
この記事では、ジョブキタのサービスのうち、企業の採用活動に活用される求人メディアについて解説します。まずは、その基本的な特徴を押さえておきましょう。
ジョブキタの特徴
ジョブキタには、大きく分けて3つの特徴があります。
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Webと誌面の両方で展開している:スマートフォン・PCから閲覧できる「Webサイト」と、駅やコンビニ・スーパーなどに設置される「フリーペーパー(求人情報誌)」の両方で、求職者に求人情報を届けています。
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北海道エリアに特化している:札幌を含む北海道全域の、地域に根ざした採用活動に強みを持ちます。
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正社員・契約社員向けの求人が中心である:中途採用をメインとし、正社員や契約社員として働きたい求職者をメインターゲットとしています。
このように、Web・誌面の両方で情報発信できることと、北海道に特化した転職者向け求人メディアである点がジョブキタの大きな特徴です。
ジョブキタに掲載するメリット
数ある求人メディアの中で、ジョブキタを選ぶことで企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか。5つのポイントを解説します。
1. Webと誌面の両方でアプローチできる
ジョブキタは、Webサイトとフリーペーパーの誌面の両方に求人を掲載できるため、探し方の異なる幅広い求職者層へ同時にアプローチできます。
Webサイトは希望条件で絞り込んで探せる利便性があるため、目的意識の高い顕在層にピンポイントで情報を届けられます。
一方、フリーペーパーは、ページをめくる中で思いがけない求人に目が留まるといった「偶然の出会い」を生み出しやすく、潜在的な求職者への認知拡大に強みがあります。
この2つを掛け合わせることで、より多くの人材との接点創出が期待できます。

2. 北海道で働きたい求職者へ届きやすい
ジョブキタは、北海道で多くの企業・求職者に利用されている求人メディアです。
北海道内で就職・転職を希望する求職者へ効率よく情報を届けられるため、北海道内で人材を採用したい企業との相性が良い求人情報メディアです。
3. 合同企業説明会などと連携できる
「ジョブキタ就活・転職フェア」といった対面型の転職者向け合同企業説明会と連動した採用活動を行えます。
求人メディアの掲載と合わせてイベントに出展することで、直接求職者と対話し、人柄やスキルをその場で確認できます。即戦力・未経験人材の双方との接点創出に役立ちます。
5. 地域採用では費用対効果を高めやすい
全国展開の求人サイトでは埋もれてしまいがちな地域の中小企業の求人も、北海道にターゲットを絞っているジョブキタであれば目に留まりやすくなります。ターゲットとマッチする人材を確保しやすく、採用効率の向上につながる傾向があります。
他の求人サイト・検索エンジンとの比較
メディア選びでは他サービスとの比較も重要です。それぞれの特性を理解し、自社の採用課題に合わせて選択・併用を検討しましょう。
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メディア名 |
特徴・強み |
課金タイプ |
掲載方法 |
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ジョブキタ |
北海道特化・社員向け求人情報サイト、フリーペーパー、フェアと連動 |
掲載課金 |
直接申し込み |
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Indeed PLUS |
全国採用・幅広い求人。国内主要求人サイト利用者の最大約7割にリーチ。運用次第でコストを抑えられる |
クリック課金 | 直接投稿or代理店経由 |
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求人ボックス |
全国採用・幅広い求人。細かなクリック単価の入札調整ができる |
無料・クリック課金 | 直接投稿or代理店経由 |
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リクナビNEXT |
全国採用・社員向け求人情報サイト、日本最大級の登録者数 |
クリック課金 |
Indeed PLUS経由 |
※Indeed PLUS利用の際には、Indeedの利用規約、掲載基準、使用制限が適用されます。掲載対象となる連携求人サイトの種類や掲載可能時期は変更の可能性があります。「Indeed PLUS連携求人サイトのうち、求人の内容・特性や閲覧・応募状況等に照らしてIndeedが最も当該求人に相応しいと判断した連携求人サイトへ自動掲載します。
※リクナビNEXTの掲載システムは、2025年3月をもって「直接投稿(従来の期間掲載型プラン)」の販売が終了し、求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS(インディードプラス)」を介した掲載となります。
ジョブキタが向いている企業・向いていない企業
メディア選定において最も重要なのは「自社の採用ニーズと合致しているか」です。他メディアとの比較も踏まえ、ジョブキタの特性から向いている企業と向いていない企業の傾向をまとめました。
ジョブキタが向いている企業
以下の条件に当てはまる場合、ジョブキタの強みを活かしやすいと言えます。
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北海道内(特に札幌圏や旭川・函館・帯広といった道内主要都市)で採用したい企業
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地域密着型の中小企業
- 北海道で人材紹介や合同企業説明会など総合的に採用活動を行いたい企業
ジョブキタが向いていない企業
一方で、以下のような採用要件の場合は、全国版の求人サイトや検索エンジンの活用をメインに検討した方が良いケースがあります。
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全国規模で一斉に採用を行いたい企業
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完全フルリモートを前提とした求人
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年収1,000万円以上のハイクラス・エグゼクティブ層に絞った採用
ジョブキタの掲載料金
ジョブキタ掲載料金と掲載方法については、コチラからご確認いただけますが、掲載料金は、募集データ数、Webプラン、掲載期間、誌面の枠の大きさ、などにより変動します。
その他、Webサイトのトップページへのバナー表示や、紙面の表紙周りでの広告出稿、求職者へのメルマガ配信などのオプションを利用することで露出をさらに高めることが可能です。
自社の予算と目標採用人数に合わせて営業担当がご提案しますので、お気軽にご相談ください。
【コラム】北海道の中途採用トレンド
全国的な人手不足の波は北海道も例外ではなく、採用には時間も費用もかかるのが実態です。そこでIndeedのクリック課金やIndeed PLUSを利用した複数の求人メディアを併用する企業が増えています。
ジョブキタを運営する株式会社北海道アルバイト情報社は、道内に本社を置く唯一のIndeedゴールドパートナーであり、Indeed PLUSによる求人データ配信も可能です。
(※ジョブキタとIndeedを同時に扱えるのは株式会社北海道アルバイト情報社のみです。)
また、求人情報の一括検索サービス「求人ボックス」の掲載代理運用事業も行っています。
ジョブキタで採用成果を出すためのポイント
採用活動を成功させるには、事前の準備から掲載後の運用まで、社内の体制や対応を整えることが不可欠です。ここでは、段階ごとに重要なポイントを解説します。
1. 掲載前に確認したいポイント
「とりあえず掲載してみよう」と見切り発車する前に、社内で以下のポイントを順番に整理しておくことで、掲載後のミスマッチや失敗を防ぐことができます。
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自社に合った求人メディアを選べているか:前述の「向いている企業」の要件と照らし合わせ、自社の要件がジョブキタの読者層と合致しているか判断します。
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採用ターゲットは明確か:求める経験、年齢層、必須資格などを具体的に言語化できているか確認します。
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求人票だけで魅力が伝わるか:自社の強みや働くメリットを、求職者目線の言葉で整理できているか確認します。
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写真素材は十分か:職場の雰囲気が伝わる写真や作業写真の撮影が可能か、または用意できるかを検討します。また、撮影した素材が暗くないか、求職者が不安になる要素が写りこんでいないか、などを確認します。
- 給与設定は地域の相場と合っているか:他の求人情報と比べて明らかに低いと敬遠されがちです。給与相場を確認しましょう。
- 必須条件(資格や経験)が厳しすぎないか:必要最低限の必須条件になっているか確認します。
- 仕事内容の記載が抽象的すぎないか:しっかりと仕事のイメージがつくように詳細を記載するようにします。
- 検索されやすいキーワードになっているか:求人メディアによっては検索設定による絞り込み機能などがあるので、そこへ掲載されるために正しく求人票に記載しているかを確認します。
2. 受け入れ体制と選考フローの整備
求人を掲載する前に、応募者をスムーズに受け入れる体制づくりが重要です。
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採用ターゲットを社内で共有する:「誰でもいいから来てほしい」という姿勢ではミスマッチが起きます。設定した採用ターゲット像を、人事担当者だけでなく現場の面接官とも事前に共有しておくことが重要です。
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応募管理・選考フローを整備し対応スピードを早める:Webからの応募管理はもちろん、電話での問い合わせに対する受付フロー(面接設定のルール化など)を社内で整備しておきましょう。応募から最初の連絡までの「対応スピード」が早いほど、面接への移行率は高まる傾向にあります。
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面接への参加率を高める工夫:連絡が遅れたり、面接日程の調整に手間取ったりすると、求職者は他社へ流れてしまいます。スムーズな日程調整や、面接前のリマインド連絡を行うなど、歩留まりを改善する工夫が成果に直結します。
3. 応募を増やすための原稿作成3つのコツ
社内体制を整えたうえで、求職者の目に留まり、実際に応募ボタンを押してもらうための「原稿作成」の実践的なポイントを3つに集約しました。
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コツ1. 仕事内容を1日の流れまで具体的に書く:「営業スタッフ募集」だけでは具体的な仕事内容が伝わりません。「既存顧客中心」「飛び込み営業なし」「1日の訪問件数は〇件程度」「入社後3カ月間のOJT研修あり」など、求職者が入社後の1日の流れを具体的にイメージできるレベルまで詳細に書き込みましょう。
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コツ2. 職種名・キャッチコピーの工夫:職種名も「営業スタッフ」よりも「既存顧客向けのルート営業」と具体的に書くことで、仕事の解像度が上がり応募のハードルが下がります。ターゲットが魅力に感じるポイントをキャッチコピーに据えることも効果的です。
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コツ3. 写真と待遇面で安心感を与える:給与面では基本給と各種手当を分け、実際のモデル社員の年収などを記載すると信頼感が増します。また、明るく清潔感のある職場の写真や、実際に働くスタッフの写真はアイキャッチ効果が高く、求職者に安心感を与えます。Web版はスマートフォンでの閲覧を意識し、適度な改行を用いた読みやすいレイアウトを心がけましょう。
求人票の書き方については、下記記事も参考にしてください。
4. 応募が来ないときの改善方法
もし掲載中に想定したような応募が得られない場合は、改めて1. 掲載前に確認したいポイントを確認しつつ、以下の改善策も検討してください。
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求人原稿や検索条件、掲載プランを見直して露出を高める
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思い切ってターゲット層(経験者限定から未経験者歓迎へ、など)を広げる
よくある質問
最後に、ジョブキタ利用時によくある疑問をまとめました。
Q. 掲載料金はいくらですか?
A.ジョブキタ掲載料金と掲載方法のご案内をご確認ください。採用人数や採用データ数、採用までの期間、募集場所などによっておすすめの掲載プランが変わりますので、お気軽にお問い合わせください。
Q. 掲載期間はどのくらいですか?
A.1カ月や2カ月、長くて半年や1年間など、長期での掲載が増えています。長期掲載での割引プランなどもあるので、詳細はお問い合わせください。
Q. 写真撮影や原稿作成は自社で行う必要がありますか?
A.基本的には営業スタッフが伺い、取材・撮影を行います。プロに任せることで魅力的な原稿を作成することが可能です。
Q. 掲載途中で採用が決まった場合、返金や途中終了はできますか?
A.原則として週の途中でキャンセルによる返金はありません。長期掲載契約中で途中終了希望の場合は、掲載期間分のみのご請求となります。
Q. 掲載中に原稿の修正はできますか?
A.原則、校了後の修正は承っておりませんが、万が一重大な損失につながる間違い(例:電話番号や住所が異なるなど)があった場合は、担当者へ依頼して修正できる場合があります。
まとめ
ジョブキタは、北海道で正社員採用を行う企業にとって有力な求人メディアです。一方で、全国採用や専門職採用などでは他メディアとの併用が適している場合もあります。
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北海道内で正社員採用をしたい
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地域密着で採用したい
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北海道の求職者へアプローチしたい
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Webと誌面を組み合わせて募集したい
このような採用ニーズを持つ企業にとって、ジョブキタは有力な選択肢のひとつといえるでしょう。
採用ターゲットや予算を整理したうえで、自社に最適なメディアを選択することが採用成功への近道です。自社の採用ターゲットや募集職種に合わせてメディアを選定し、ジョブキタの特性を活かした採用活動につなげていきましょう。
Writer
ヒトキタ編集部 コバヤシ
Profile
求人営業部での法人営業を経験した後、WEB記事のライティングや自治体への移住施策企画のディレクション等に従事。現在は広報業務・営業支援を行う。